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t00502#ＭＣＳシンドローム－化学物質過敏症候群#92-01
　複合化学物質過敏反応（Multiple　Chemical　Sensitivity：ＭＣＳ）症候群という耳慣れない健康障害が、アメリカで社会問題化しつつある。アメリカ化学会発行の週刊誌ケミカル・アンド・エンジニアリング・ニュースは、91年7月22日号でＭＣＳの特集を組んでいる。それによると、ＭＣＳとは、ごく低レベルの化学物質にさらされただけでも生理的な反応を示すことだという。以下にその要点を記そう。
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　　化学物質が職場や家庭の日常生活に浸透し続けるなか、さまざまの身体や精神的な不調を訴える人が多くなった。その生理的なメカニズムは解明されておらず、ＭＣＳ症候群も1987年以前は、環境病、環境過敏症、化学物質過敏症候群、化学物質感受性障害など、いろんな呼び方がされてきた。　ＭＣＳ患者団体では、原因が分からないままに環境中の化学物質による頭痛や湿疹その他の症状に悩まされている人は、アメリカだけで数百万人におよぶと予測している。
　ＭＣＳ症候群の一般的な症状は、呼吸器系の異常、眼の異常、頭痛、疲労倦怠感、胃腸の調子が悪い、精神不安定、物忘れ、皮膚障害、筋肉・関節痛、泌尿器系異常、心臓血管異常、イライラ、気分がさえないといったものである。
　症状が現われる原因は、残留農薬から自動車の排気ガスに至るまで、多岐にわたっている。家庭用洗剤、芳香剤、たばこの煙、新しい服のホルムアルデヒド、ガスストーブからの匂いに反応する人がいる。ペンキや接着剤、カーペットから揮発する化学物質に反応する人もいる。複写機やレーザープリンタからの匂い、はたまた新聞紙の匂いに反応するする人もいる。これら起因物質の多くは、揮発性の有機化合物であり、刺激性があり、神経毒性をもっている。
　日常生活のなかでは、こうした物質が複雑にからみあっているので、患者はどの化学物質に反応しているのか判断が難しい。たいていは複数の物質に反応しているが、ひとつだけの物質に反応を示す人もいる。あるいは同じ物質でも、症状は人によって異なることも多い。医者など、原因と突き止めようとする人にとっては、非常にやっかいな症候群である。
　患者団体の「化学物質過敏症のための全国財団」が6800人を対象にアンケート調査したところでは、ほぼ半数の人が農薬にさらされたところから病気が始まったと答えている。しかし、当初は特定のタイプの曝露にだけ反応していたものが、たいていの被害者の場合、別の種類の薬剤にも反応するようになる。過敏症が食生活にまでおよび、これまでなんともなかったものが食べられなくなるという人も多いという。食品中の残留農薬や添加物も原因しているのかもしれないが、多くの医者が、ごく低レベルの残留農薬だけで、これほど多様な症状が、しかもあらゆる器官にまたがって現われるとは信じられないと考えている。
　マサチューセッツ工科大学のニコラス・アシュフォード教授とテキサス大学のクラウディア・ミラー教授のふたりがまとめたＭＣＳ症候群に関するレポートで、ＭＣＳ被害者は、大きく四つに分類されるとしている。
　一番目は産業労働者である。彼らは有害な化学物質に慢性的にさらされる度合が強いし、事故にあう頻度も高い。
　二番目は換気が充分でない屋内で長時間過ごす人である。職種はホワイトカラー、専門職であり、男性よりも女性に多い。また学校の児童も含まれる。原因としては、建材やオフィス機器、事務用品からの揮発物、それに煙草の煙などが考えられる。
　三番目は環境汚染度の高い地域（有害廃棄物処分場、農薬の空中散布、地下水汚染、近くにある工場などからの大気汚染）で暮らしている住民である。被害は男女を問わず、中低所得者層が多い。特に子供や妊婦が敏感で症状も重くなる傾向がある。胎児も影響を受ける可能性があるとしている。
　四番目は、上記の範疇に入らないその他の個人である。原因物質は、室内大気中に含まれる汚染物質、家庭用品、医薬品、農薬など、さまざまのものが考えられる。この範疇に分類される被害者の七割から八割は女性で、白人、専門職の人が多い。
　ＭＣＳが社会問題化するなかで、行政は障害者認定制度の見直しといった重度の被害者救済と、より一般的な、原因物質の規制という、ふたつのレベルでの対応している。
　前者のレベルでは、88年に政府の社会保障局が障害の認定に関する保障プログラム・マニュアルにＭＣＳ項目を加える決定を下している。障害の認定はケースバイケースによるようだ。また住宅都市開発省は90年、国の援助を受けて建設される住宅計画について「ＭＣＡによる障害をもった人は相当の配慮を受ける資格がある」というあいまいな表現ながらＭＣＳ被害者保護の方針を打ち出している。
　後者のレベルについては、現在、議会で審議されている屋内大気法のゆくえが注目される。この法案は、89年に上院に提出された時点でＭＣＳに言及している。90年9月に上院で法案が通過したが、下院では採決に至らなかった。
　また、被害者が裁判に訴えるケースも増えている。　79年にハワイ地方裁判所は、ある被害者のＭＣＳによる障害を認め、保健教育福祉省に社会保障障害手当を支給するよう命じている。また90年8月には、ミネソタ上訴裁判所が、ＭＣＳは社会保障制度の障害者プログラムにおける障害条件に該当するとの判決を下している。
　職場環境とＭＣＳをめぐる訴訟で、被害者の主張が認められたケースでは、86年のオレゴン上訴裁判所と、87年にカリフォルニア上訴裁判所が下した判決がある。前者のケースでは、家具倉庫で働いていた作業員の主張が認められ、裁判所は会社側に損害賠償を命じた。後者はポリ塩化ビフェニールに長期間さらされた労働者のケースで、裁判所は症状との因果関係を認め、賠償金を支払うよう命じている。
　90年8月のペンシルベニア州での民事訴訟で、同州人間関係委員会は、地主に対し農薬使用を極力減らすことを含め、ＭＣＳ被害者の居住環境を改善するよう命じている。
　ＭＣＳに至る原因を何らかの化学物質に求める考え方が主流であるかのように思われるかもしれないが、この症候群が話題となる最近までは、そうした意見は少数派であった。従来のアレルギー学者や精神科医は、ＭＣＳは心理的要因がベースとなっているという考え方をとっている。プラス、体質やストレスなどが関係しているとする。単なる化学物質恐怖症（ケモフォビア）に過ぎないという主張もある。
　これに対して、臨床生態学者と呼ばれる人たちや、既存の医学者、特に職業病を専門とする人たちは、原因は化学物質にあると主張している。臨床生態学とは、患者とともに病気と食べ物や化学物質との因果関係をさぐっていく手法の治療法だという。
　彼らは、ＭＣＳ患者には多くの共通点があり、強力な化学物質、あるいは新しいものにさらされたり、また慢性的にさらされている人に症状が現われ、しかも原因と思われる物質を避けると症状が改善されることから、原因は化学物質にあるとしている。
　このふたつの考え方は、これまで鋭く対立しており、次に示すＭＣＳ問題の経過で、この点が一層明白となろう。
　　1951年にアレルギー学者のランドルフ博士は、ある患者の症状を化学物質過敏症であると診断した。同博士は75年にシカゴの病院で、患者の原因物質を解明するための特別な環境管理病室を初めてオープンした。環境保護庁（EPA）の諮問委員会のメンバーをつとめる臨床生態学者のウイリアム・レア博士も、同年、ダラスの病院で、同じような病室をつくっている。
　84年にはカリフォルニア州議会がＭＣＳ研究を求める法案を可決。しかし州の医師会が反対、知事も拒否権を発動している。
　85年には、カナダ・オンタリオ州保健局の特別委員会が、環境過敏症に関する報告書をまとめた。報告書はＭＣＳ研究と被害者の援助が必要であるとしている。
　86年には米アレルギー免疫学会がＭＣＳ症候群と化学物質や食べ物との因果関係は証明されていないとの声明を発表、翌年にはイェール大学のマーク・カレン教授が、ＭＣＳ症例を総合的に紹介した本をまとめた。ここで初めて症候群という言葉が使われた。
　87年には米科学アカデミー（ＮＡＳ）の作業部会がＭＣＳ研究を勧告したが、ＮＡＳの環境科学毒物学委員会はこの勧告を無視している。
89年には米医師会がＭＣＳと化学物質や食品との関係は証明されないとの声明を発表。さらに同年、メリーランド大学医学部レベッカ・バスコン教授が州環境局の委託で「化学過敏症候群研究」というレポートをまとめた。
　90年1月には、米公衆衛生学会の特別委員会が、政府はＭＣＳ研究に予算を投ずべきであり、環境に原因がないと解明されるまで、ＭＣＳを心因性のものだと決めつけるべきではないとする声明を発表、5月にはカナダ保健福祉省が研究のプライオリティと被害者救済法を検討する研究会を招集した。
　さらに同年11月には、被害者グループが、症状は精神的なものだとするアレルギー免疫学会に抗議して、サンフランシスコで開催された学会を妨害するという事件が起きている。また同じ月、米化学工業会と石油研究所がＭＣＳに関する非公式の会議を招集した。
　91年3月には、EPA屋内大気対策室の要請で、ＮＡＳがワークショップを開催した。この研究会にはＭＣＳの専門家が集まり、研究プロトコルの大筋で合意。4月には米職業医学会が、ＭＣＳ症候群は現在仮説としてとどまっているが、解明のための研究には力を入れるべきであるとの声明を発表した。
　こうしてみると、学術レベルでは、ＭＣＳを心理的なものが原因であるとするものから、徐々に被害者や臨床生態学者の主張を受け入れる方向に進んでいることが分かる。しかし、51年のランドルフ博士の診断からこれまでに40年の歳月を要している。さまざまな原因物質によるさまざまな症状が考えられるＭＣＳのメカニズムが解明され、それに対する有効な治療法が確立されるには、さらに多くの年月を要するかもしれない。ではその間どうすればいいのか？
　被害者を支援している公益グループ、環境改善戦略センターは、具体的な対策として、空調関係の業界団体に、公共施設や商業ビルで、より厳しい換気基準を適用するよう求めると同時に、公共施設での喫煙の全面禁止や殺虫剤散布を止めて、可能な他の防除法に切り替えるなどの提案を行っている。ちなみに、同センターでは、公共施設で普通に使われている脱臭剤や芳香剤といった薬剤は使われていないという。（竹本洋二）
＊事務局より＊
　「神経眼科」第8巻177～181ﾍﾟｰｼﾞ（1991年）に「有機燐殺虫剤による慢性中毒と化学物質過敏症」と題して、アメリカでの症例の訳出がなされています。これは、フィラデルフィアに住むベッチィ・ペイジさんの例で、別荘の蟻駆除に散布された有機燐系殺虫剤クロルピリホス（ダーズバン）のせいでＭＣＳ症状を示すようになり、その後、ダイアジノンにも反応したことがエッセイ風に記述されています。
　クロルピリホスをはじめとする有機リン剤は、日本でもシロアリ駆除剤として多用されているため、家庭内汚染によるＭＣＳの発症が心配されます。

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作成：1998-04-01